2021年にマーケティング業界で注目を集めたキーワードが「TikTok売れ」です。
TikTokに投稿したショートムービーが爆発的に広がって、ユーザーの購買行動を促すという新たな消費トレンドが誕生しました。
この記事では、マーケティングツールとしてのTikTokの魅力や、TikTokをマーケティングに活用するメリット、TikTok発のマーケティング事例について解説します。
TikTokを活用したマーケティングの2つの特徴
TikTokは15秒〜1分程度のショートムービーに特化したSNSです。
近年、企業が自社の認知拡大や好感度アップを目的として、TikTokをマーケティングに活用するケースが散見されます。
TikTokを活用したマーケティングの特徴は2つあります。
ミーム（meme）を生み出し、爆発的に拡散されやすい
SNS上でトレンドが生まれ、ユーザーが真似をして投稿を繰り返す現象をミーム（meme）と呼びます。
TikTokはハッシュタグを通じて、ユーザーが気軽にショートムービーを投稿し、企画やキャンペーンに参加できる「参加型」のSNSです。
そのため、TikTokはミームが生まれやすく、投稿が爆発的に拡散されやすいという特徴があります。
もし自社の投稿したショートムービーがバズれば、TikTokの「トレンド」に表示され、さらなるバズにつながります。
ミームが火付け役となり、商品やサービスのヒットを生み出しやすいのがTikTokマーケティングの特徴です。
不特定多数に広告を配信できる
TikTokはショートムービー主体のSNSですが、フォロワー以外にも広告を配信する機能があります。
TikTok広告は次の3種類です。広告ごとの特徴を理解し、自社の商品やサービスに合った広告を配信しましょう。
| 広告 | 特徴 |
| 起動画面型広告 | ユーザーがTikTokアプリを起動した際に全画面表示される広告 |
| インフィード広告 | TikTokのおすすめ欄に自社のショートムービーが表示される広告 |
| タイアップ広告 | フォロワー数の多いインフルエンサーなど、他のクリエイターの投稿を利用した広告 |
TikTokを活用したマーケティングの2つのメリット
TikTokをマーケティングに活用することで、2つのメリットが得られます。
TikTokは10代中心のユーザーが多いSNSであるため、30歳未満の若年層に効果的にリーチできます。
また、TikTokならフォロワーが0でも「おすすめ」に表示され、投稿が拡散される可能性があります。
TikTokは30歳未満の若年層にリーチしやすい
総務省の「令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書」によると、TikTokの全年代の利用率は17.3%。
しかし、10代の利用率は57.7%、20代の利用率は28.6%と、他のSNSと比べて若年層のユーザーの割合が高くなっています。[注1]
30歳未満の若年層向けの商品やサービスを販売している企業であれば、ターゲットに合ったマーケティングを展開できます。
TikTokはフォロワーを獲得しやすい
TikTokには、投稿したショートムービーをAIが解析し、属性が近い100人のユーザーにレコメンドする機能があります。
フォロワーが0の企業アカウントでも、ユーザーの「おすすめ」に投稿が表示される可能性があるため、新規フォロワーを獲得しやすいのがTikTokの強みです。
TikTokを活用したマーケティングの企業事例を2点紹介
2021年は「TikTok売れ」がバズワードになりました。TikTokをマーケティングに活用し、「TikTok売れ」を生み出した企業事例として、Yamagata BMWや大塚製薬が挙げられます。
Yamagata BMWの事例では、店舗で働くディーラーがBMWの魅力を山形弁で紹介する「BMWのオネーサン」が人気を博し、10万人以上のフォロワーを獲得しました。
また、大塚製薬はロングセラー製品の「ファイブミニ」を題材とし、若い女性向けのショートムービーをTikTokに投稿したところ、コンビニの1日あたりの販売数が2倍になるほど商品のヒットにつながりました。
TikTokマーケティングの先行事例を参考にしながら、自社のビジネスに活かしましょう。
TikTokマーケティングの特徴やメリットを知り、ビジネスへの活用を！
マーケティングツールとしてのTikTokは、ショートムービーがミーム化しやすく、爆発的な拡散力が期待できます。
30歳未満の若年層をメインとして、商品やサービスの販売促進や、自社の認知度アップが期待できるのがTikTokのメリットです。
TikTokマーケティングの特徴やメリットを知り、ビジネスへの活用を検討しましょう。
・関連資料のリンク
[注1] 総務省｜令和2年度情報通信メディアの利用時間と情報行動に関する調査報告書
