【マーケティング初心者向け】マーケティング4.0のポイントを段階ごとに解説!

【マーケティング初心者向け】マーケティング4.0のポイントを段階ごとに解説!プロモーション

マーケティング戦略は時代と共にアップデートを続けてきました。

現代のSNSやオウンドメディアを活用したデジタルマーケティングは、「マーケティング4.0」と呼ばれています。

それ以前のマーケティング1.0からマーケティング3.0までと比べ、マーケティング4.0にはどんな特徴があるのでしょうか。

この記事ではマーケティング初心者向けに、マーケティング4.0までの流れやポイントを解説します。

【初心者向け】マーケティング1.0から3.0までの流れをおさらい

現代のマーケティング戦略は「マーケティング4.0」と呼ばれています。

ここでは、第3次産業革命の時代のマーケティング1.0から、インターネットの登場と共に生まれたマーケティング3.0までの流れを振り返ります。

マーケティング1.0:製品中心のマーケティング

マーケティング1.0とは、1950年代~1970年代の第3次産業革命のころに生まれたマーケティング戦略です。

製造業の機械化をはじめとした技術革新が進んだ結果、「どうやってモノを売るか」「どうやってモノの良さを消費者に伝えるか」という製品中心のマーケティング戦略が誕生しました。

企業は購買意欲を刺激するために、新製品の性能、デザイン、斬新さなどを大々的にプロモーションしました。

 

マーケティング2.0:顧客中心のマーケティング

1970年代になると、1人ひとりの顧客ニーズに寄り添う顧客中心のマーケティング戦略が必要になりました。

大量生産・大量消費時代の到来により、似たような製品が市場に氾濫し、消費者側が取捨選択を行うようになったためです。

企業は自社の商品を消費者に選んでもらうため、3C分析やSTP分析といったフレームワークを使い、消費者側の目線に立ってマーケティング活動に取り組みはじめました。

 

マーケティング3.0:価値中心のマーケティング

1990年代にインターネットが普及し、情報がリアルタイムに広がるようになると、消費者は商品の背後にある「価値」を重視するようになりました。

たとえば、「環境に優しい製品かどうか」という価値が代表的です。

どれほど価格が安い製品でも、原料や製造プロセスが環境破壊につながっているというイメージが広がれば、消費者は製品を避けるようになります。

「地球環境に優しい」「発展途上国の支援につながる」など、企業はメッセージ性のあるマーケティング活動を打ち出しはじめました。

 

マーケティング4.0時代とは?顧客の「自己実現」の後押しがポイント

マーケティング4.0は、価値中心のマーケティングであるマーケティング3.0をさらに推し進め、消費者の「自己実現」を後押しするマーケティング戦略です。

ソーシャルメディア(SNS)の普及により、消費者は商品についての考えや意見を自由に発信するようになりました。

SNSでリアルタイムにつながりあう社会では、「自分がどう見えるか」「他人にどう見られるか」が重要です。

企業は顧客が商品を買うまでの間だけでなく、商品を買った後のストーリーについて考え抜き、顧客が商品を通じて自己実現できるようフォローするようになりました。

 

マーケティング4.0の時代は顧客自体が情報の発信源になる時代

マーケティング4.0の時代では、マーケティングにおける顧客体験の考え方(カスタマージャーニー)も変わってきます。

認知 (Aware)商品やサービスについて知る
態度 (Attitude)企業のプロモーションを通じ、
商品やサービスに好感を持つ
調査 (Ask)ECサイトのレビューなどを読み、
商品やサービスについてさらに調べる
行動 (Act)調査の結果、商品やサービスの購入に至る
推奨 (Advocate)商品やサービスの使用後の印象に基づき、
SNSなどで周囲に推奨する

マーケティング4.0のカスタマージャーニーでもっとも重要なのは、5番目の「推奨(Advocate)」のプロセスです。

SNSなどを通じて、商品の良さを消費者自身の手で拡散してもらうことで、より多くの顧客獲得につながります。

そのためには、消費者が商品を購入した後の購買プロセスについて考え抜き、信頼を勝ち取る必要があります。

 

マーケティング4.0について知り、マーケティング戦略のアップデートを

マーケティング戦略は、製品中心のマーケティング1.0から価値中心のマーケティング3.0まで、時代と共に変化してきました。

現代のマーケティング戦略は「自己実現」のマーケティングと呼ばれています。

マーケティング4.0を一直線に志向することだけが正解ではありません。

自社の商品やサービスに合わせ、さまざまなマーケティング戦略を組み合わせていくことが大切です。

 

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