不動産業界で動画制作がコロナ禍の今注目される理由

クラスココンサルファームが実施したアンケート調査によると、不動産店舗のうち約81%が集客に新型コロナの影響があったと回答しています。

物件の成約件数は、全体の76.5%で前年よりも減少するという結果になりました。[注1]

コロナ禍で伸び悩む集客を改善するには、オンラインでも閲覧できる動画プロモーションが効果的です。

この記事ではコロナ禍の今、不動産業界で動画制作が注目を集めている理由や動画プロモーションのポイントについて解説していきます。

不動産業界でコロナ禍の今こそ動画制作が求められる2つの理由

新型コロナの感染拡大は、物件の賃貸・仲介業務にも大きな影響を与えています。

特に飛び込み顧客の激減が目立っており、これまでとは違う集客方法が必要です。

ここでは、不動産業界で動画制作の注目度が高まる2つの理由を解説します。

コロナ禍で物件を直接案内することが難しい

従業員の検温の実施やアクリル板・ビニールシートの設置など、感染対策に取り組む不動産店舗は少なくありません。

しかし新型コロナウイルスへの不安感は依然としてつづいており、不動産店舗を訪れる顧客は減少しています。

電通が2020年8月13～16日に実施した調査では、全体の85%の人が依然として「外出時の危険」を感じており、78%の人の外出行動に影響が出ています。[注2]

なるべく人との接触を避ける顧客ニーズに対応する方法として、インターネット環境があればオンラインで気軽に閲覧できるプロモーション動画が有効です。

実際にクラスココンサルファームの調べでは、不動産店舗の約20%がコロナ禍を契機にプロモーション動画を導入しています。[注1]

コロナ禍の今、動画コンテンツの視聴者数が伸びている

新型コロナの感染予防対策として外出を避ける人が増えた結果、動画配信サービスの視聴者が増えているというデータもあります。

インプレス総合研究所の調べによると新型コロナウイルスの感染拡大をきっかけに増えた行動として、27.5%の人が「無料の動画を見る」、21.2%が「インターネットでの情報収集」と答えています。[注3]

動画コンテンツへの注目度の高さは不動産業界にとっても追い風です。

物件のプロモーション動画を制作してオウンドメディアや動画配信サービスに掲載すれば、以前よりも自社の不動産に注目してもらえる可能性が高まります。

不動産業界で動画プロモーションを導入するときの3つのポイント

動画プロモーションを導入する場合、どのような点に気をつければよいのでしょうか。

初めて動画制作に取り組む方向けに3つのポイントを紹介します。

ポイントを絞ってコンパクトに強みを伝える

あまり長いプロモーション動画を制作しても、視聴者は最後まで見てくれません。

顧客は何件も同時に不動産をチェックしているため、一度に視聴する動画の長さ（動画尺）は限られているからです。

限られた時間で物件の魅力をコンパクトに伝えられるよう、顧客に伝えたいポイントをあらかじめ整理しておくことが大切です。

物件の紹介動画はユーザー視点で撮影する

物件の紹介動画を制作する場合は、なるべくユーザーが内覧するときの視点で撮影するようにしましょう。

まずは建物の外観からスタートして、エントランス、玄関、部屋の内部、キッチンやトイレという流れで撮影すると、実際に内覧しているかのような臨場感が得られます。

ただし不要な部分が多いと視聴者が途中で離脱してしまうため、編集やカットを駆使してなるべく動画尺を短くしましょう。

動画の最後に行動喚起（CTA）のリンクを入れる

物件の魅力をうまく伝えられても、成約に結びつかなければ意味がありません。

プロモーション動画内に行動喚起（CTA）を挟むことで、コンバージョン率を高められます。

効果的なCTAの事例としては、例えば問い合わせページにつながるリンクやボタンの挿入が挙げられます。

動画を閲覧した後に視聴者がリンクをクリックすれば、スムーズに問い合わせへつなげられます。

コロナ禍の今、動画制作が不動産業界の集客のポイント

新型コロナの影響で、不動産店舗への飛び込み顧客が激減しています。

外出自粛のムードが漂い、消費行動がオンラインにシフトする今、ネットで閲覧できる動画プロモーションが集客のカギを握ります。

• ポイントを絞ってコンパクトに強みを伝える
• 物件の紹介動画はユーザー視点で撮影する
• 動画の最後に行動喚起（CTA）のリンクを入れる

動画制作の際はこの3つのポイントに注意し、物件の魅力をコンパクトに伝えられる動画を作りましょう。

・関連資料のリンク

[注1] ITmedia：新型コロナの不動産業界への影響を調査、81％が集客
[注2] 株式会社電通：電通、新型コロナウイルス日米定点生活者意識調査第7回目を実施
[注3] インプレス総合研究所：動画配信ビジネス調査報告書2020

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